医療情報標準化推進協議会（HELICS協議会）は、2001年に設立以来、医療情報システム等で扱う患者情報、診療情報などを電子的に交換するために、交換の方法、コードや保存形式等として標準化団体が定める標準規格を、その内容や標準化の方針を審査しHELICS標準化指針として認定する活動を行ってきました。その審査は、標準化団体間での一貫性のある標準規格となるよう、それぞれの分野の専門家から構成される審査委員会で行われます。HELICS標準化指針は、HELICS協議会の推薦を基に、厚生労働省の保健医療情報標準化会議でさらに評価、審査され厚労省標準規格として認定されることがあります。現在までに、17の厚労省標準規格が認定されています。
このチュートリアルでは、第1部では、HELICS活動の概要を紹介し、厚生労働省標準規格の中からSS-MIX2ストレージ仕様書および構築ガイドライン、臨床検査マスター、JAHIS放射線データ交換規約について概要を解説します。第2部では、放射線画像とAIの現状について解説します。

江本　豊

（京都医療科学大学）

IHE（Integrating the Healthcare Enterprise）は、システム間の相互運用性を向上する標準化活動を行っています。具体的には、業務を定型化して、複数の機能に分割し、業務を実現するシナリオをつくります。各機能間の情報のやり取りは、標準的な手順とデータフォーマットを用いることが特長です。この業務の定義を「統合プロファイル」（業務シナリオ）と呼びます。現在、IHEの統合プロファイルは100以上あり、各装置や各システムを接続することにより、システムの有効性や安全性の向上が期待できます。
IHE活動は、放射線部門だけでなく、臨床検査、循環器、内視鏡、病理、放射線治療、眼科、ITI、PCDなどの分野に拡大しています。今回のチュートリアルは、IHE活動のきっかけとなった放射線部門に焦点を当て、診療面で重要かつ役に立ついくつかの統合プロファイルを取り上げ、説明します。（1）REM（Radiation Exposure Monitoring）を用いた医療被曝の管理、（2）CDから画像を取り込む際に患者情報（患者IDなど）を適切に書き換えるIRWF（Import Reconciliation Workflow）、（3）造影剤のインジェクター情報を管理する方法、（4）EBIW（Encounter-based Imaging Workflow）による外来受診時のオーダーなしの画像検査などについて解説します。
これらの業務シナリオを利用することにより、相互運用性だけでなく、医療安全の向上や効率化が一層推進できます。

PHR協会では、PHR、（Personal Health Records）の目的を「個人の健康・医療・介護データなどを総合的に管理し、長期間、経時的に参照することにより、個人の健康増進や疾病の予防・管理・治療などを通して、個人の健康増進を図ること」を目的とし、これを管理するシステム全体をPHRと定義している。PHRの収集・蓄積とその活用が個人の健康管理に有意義であることは大方の一致するとろであるが、そのシステムの構築コストに見合った活用の有効性については、十分な議論がなされないまま、長い年月が流れている。近年、国からもPHRの創設による健康管理が「データヘルス改革計画」などにより、推進されつつあるが、それら国の施策も念頭に置きつつ、実名・匿名化・健康づくりの3種のPHRの利活用の汎用化・広範化とその有効性への考え方を、実績面や将来性を含み、議論する。

国立病院機構（NHO）では、SS-MIX2データを収集活用することに加え、標準的なSS-MIX2モジュールの普及促進を目指した大規模診療データベースを構築し、運用している．診療情報のデータ利活用は、臨床疫学、薬剤疫学、レギュラトリーサイエンスなどの各分野で大きく進展してきており、とりわけ医療情報データベースを用いた観察研究は、ランダム化比較試験のサンプルサイズ・観察期間では検出されないレベルの稀なアウトカムの研究や日常診療下における実態調査に適しているとされている。一方で、明確なリサーチクエスチョンを背景に計画されたコホート研究や疾患レジストリーと比べると、情報の正確さや詳細さが不十分であり、必要な交絡因子の情報が不足していることが弱点であるとの指摘もされている。こうした指摘は、データ2次利用者からの質担保の要求・要望であり、きわめて重要である。しかし現実問題として、RWD（Real World Data）であるがゆえに、データ発生の現場において通常診療を行う上では不必要とされる入力作業の追加は過負担となり、許容される状況にはないのが実情である。
われわれNHOにおけるNCDAおよび診療情報報分析システム（MIA：Medical Information Analysis databank）を運用していく上で、質担保と現場負担の最小化の両立を行うためどのような課題があるか、多様な立場からの意見を紹介し、かつ今後の取り組みの検討状況もあわせて紹介することで、われわれの経験をもとに広く普及促進に努めるものである。

HL7は、2019年1月FHIRの最初の正式なバージョンR4をリリースしました。FHIRは、医療アプリケーション間で情報を交換するための一貫性のある実装が容易なメカニズムを提供することを目指して、HL7のV2、V3とRIM、およびCDAの定義および実装を通じて得た教訓、成功を基にさらなる標準を開発し、米国のMeaningful Use Stage3でドキュメント交換のための標準として採用され、今年の1月の米国ISA（Interoperability Standards Advisory、ONC）に採用されています。
本セミナーでは、最新のHL7活動状況とFHIRと技術概要について紹介します。

本チュートリアルでは、次世代標準規格として注目されているHL7 Fast Healthcare Interoperability Resource（FHIR）を各自で導入する手段について、ハンズオン形式でサンプルコード作成を体験する。
FHIRが注目されている理由は、その相互運用性の高さ、つまりシステム間でデータを交換する際のAPIとしての実用性を備えていることにある。医療情報システムでは、例えば双方向にデータを連携するEHRへの応用が期待されるが、それに限らず健康や介護との連携にスマートフォンやIoTデバイス等を活用する際にも力を発揮するものと考える。
本チュートリアルでは、まずFHIRについて概説したのち、「DIY（Do It Yourself）で作る」をキーワードに、FHIRを介したデータ連携のサンプルコード作成をハンズオン形式で進める。FHIRについては、その根幹となるフレームであるJSON（JavaScript Object Notation）とREST（REpresentational State Transfer）を紹介した上で、検査項目を実例として基本的な仕組みの解説から始める。サンプルコードの作成には身近なプログラミング言語であるVBAを用いるため、情報システム初心者やFHIRを知らない方にも参加いただける内容であると考える。また、FHIRのような枠組みを導入するには、どのようなプログラミング・データベース技術が求められるのかについても、将来展望を含めて紹介する。
前述の通りFHIRはDIYに適した規格であり、アプリ開発のように様々な機能を自ら開発したり、幅広いベンダからオープンに開発を募ることも可能となる。一方で「8割を表現する」と言われるように、網羅性の担保はされていないため、医療情報を扱う際には注意も必要となる。本チュートリアルは、まず「FHIRをどう使うのか」「何ができるのか」を知るための1ステップであると認識いただければ幸いである。

2016年4月に電波環境協議会から「医療機関で安心・安全に電波を利用するための手引き」が発行され、2017年6月には「医療機関における「電波の安全利用規程（例）」」が発表された。さらに2018年4月にはこれらに基づく人材育成に関する資料として、啓発用ビデオとEラーニング用コンテンツが公開された。
現代医療、特に高度医療において電波と無線通信の活用は必須事項となっている。しかしその導入基盤は盤石とはいえず、誤った手順による導入は所期の効果をもたらさないばかりか、医療安全上の問題の要因ともなる。
本チュートリアルは、総務省九州総合通信局が組織した「九州地域の医療機関における電波利用推進協議会」に協力を得て、今後の医療機関における電波利用に向けた総務省の方策および実例に基づく無線通信の安全な導入と管理に向けた知識の伝達と、具体的な問題点の例示と対策、管理手法の共有を目的とする。
本チュートリアルの参加者が、各自の職場である医療機関において安心・安全に無線通信を導入し、障害発生要因を除去し、安定した運用を図るための知識を得て、ひいては患者安全を高めると共に医療の効率化を図ることが最終目標である。

2018年5月に改定個人情報保護法が施行され、それに合わせる形で「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第5版」（以下、安全管理GL）が、厚生労働省において制定された。一般社団法人医療情報安全管理監査人協会（iMISCA）では、安全管理ガイドラインが求める医療情報システムを安全に運用管理するための要件をチェックリストの形にまとめた「医療情報安全管理ガイドライン適合性チェックリスト」を作成し（excel形式）ホームページに公開している。適合性チェックリストは、�@運用中または導入予定の医療情報システムの自己点検、�AiMISCAの監査人、監査人補による、自院、自社等の運用あるいは開発、導入する医療情報システムの適合性チェック、�B監査人あるいは監査人補以外の医療情報システムの安全性に関心をお持ちの方々も、対象とする医療情報システムが安全管理ガイドラインへの適合度合いを自己点検する際に利用することができる。また、より使いやすくするため、チェック項目のグループ化や安全管理GL本文の追加とハイパーリンク化、解説及び留意事項の追記など、機能の追加を検討している。
本チュートリアルでは、適合性チェックリストの概要、使い方と注意事項について解説するとともに、適合性の度合いを効果的かつ効率的に可視化できるようにする「機能強化版チェックリスト」についても紹介する。

第23回日本医療情報学会春季学術大会シンポジウム2019 in熊本では、
会期初日の2019年6月6日（木）にチュートリアルを公募します。
オーガナイザーとなる方は、下記の要領に従って企画書を提出してください。

3．	採択後、演題抄録の送付を行っていただきます。その際、発表者全員の演題、氏名、所属、連絡先E-mailを登録してください。

演題申込時の抄録ならびに論文集原稿の版権は日本医療情報学会に移譲されるものとします。これには、抄録集の作成と配布、論文集の作成と配布、およびこのいずれかを全体として将来再利用し、配布することが含まれます。著作権は著者に帰属し、ウェブ上で公開することについては著者の承諾を得るものとします。

当日の発表時に利益相反についての情報開示をお願いします。
口演発表の最初に利益相反自己申告に関するスライドを加えてください。

●	申告すべきCOIが有る場合

なお今後、上記内容に変更等が発生した場合はホームページにてご案内させていただきます。定期的にホームページの更新内容にご注意いただけますようお願いします。